分野(自分が認知するもの)
社会学・法学・経済学(経営学含む)・政治学・人文地理学・歴史学・人類学(考古学・言語学含む)・教育学, あとは微妙

理論史

総合社会学

国王 = 封建的神秘主義 → 社会組織固定化図る
人民 = 人民主権教理を絶対視し旧体制破壊に専念
→ 「国王は事実について誤りを犯し、人民は原理について誤りを犯す」
→ 社会が自己の獲得した経験に基づき拾い集めた材料をもって、自己の欲求と享有に最も適合した建物を自ら立てること = 実証主義(科学主義)

1) 神学的 < 2) 形而上学的(哲学的) < 3) 実証的

自由主義的個人主義者でありながら社会唯名論をとらなかった
社会有機体説(論): 社会は諸個人の内的諸関係によって1実在を形成する生物の如き全体である

→ 人間社会 [単純社会 → 複合社会, 閉鎖社会 → 解放社会, 軍事型 → 著業型] へ進化
Mais Encore: 産業社会は不完全
Donc comment: 完全社会に近づけるか

+ α: 内在する諸組織の機能重視。全体社会の協動を推進/阻害する様相にとりわけ興味。自立(工業・農業生産)・配分(伝達及び交換促進機関)・規制(政治と軍事の領域)の3大系の分化と相互依存を説き、より複雑な産業型社会では前2者にも下位規制体制(市場機構や金融制度)が発達するとみなす

1. 全体の量的拡大と発展が認められる
2. 単純な構造から複雑な構造へと変化する
3. 諸部分の総合依存が次第に緊密化して行く
4. 全体の生命の独立性と持続性が認められる

1. 社会は外形を持っていず、分立的全体である
2. 社会の諸要素は地表に分散している
3. 社会の諸要素は心的相互作用を営む
4. 社会には感覚の中枢組織がない

形式社会学

– 初期総合社会学批判から産まれる

= 様々な社会現象を単に総合するだけでは社会の理解にはならない
社会的なるもの = 心的相互作用

関係法則理論化: P = H × S

P: 社会過程, H: 相互交渉し合う人間の態度, S: 状況 situation

文化社会学

ある社会における人間生活の個性的所産 = 文化
社会現象の内容(文化)を明らかにすることが社会構造を明らかにする

現実を成立させる歴史的必然と、そこから派生する人間の意欲的活動(社会運動)を方向付ける理論

→ 人間精神活動 = 「文明過程」と「文化運動」として表現

1. 社会的現実のどこに分析の焦点を置くか
   社会的行動・行為 – 行動科学_____┐
   社会関係・人間関係 – 社会心理学_├ 社会学
   社会制度・文化 – 文化人類学_____┘
2. 分析方法(理論形成)に何が重視されねばならないのか – 実証性 (理論社会学)
   探求 exploration と点検 inspection (Blumer 1970)
3. どういう目的を意識し、どう役立てるか – 社会的意識・効用 = 実用性と実践性
   個人と社会との調和を実現する課題に応える → 自己-他者、自己-社会の矛盾のない関係

→ それに関与する諸個人の行為に例外なく還元して説明する事 - 方法論的個人主義
Weber社会学: 社会的行為の理解から始まる。"理解"とは"行為が主観的に自分の行為に結び付けた意味"
= 行為者の動機付けを理解する事で、その行為が客観的にどう意味を持つか否かには関わらない

目的合理的行為: 対象(の態度)を目的の条件・手段として考慮し行なう
価値合理的行為: 態度に絶対的な固有価値を設け行なわれる
感情的(情緒的)行為: 感動・感情により行なわれる行為
伝統的行為: 慣行によって行なわれる行為

社会関係の成立 – ゲマインシャフト、ゲゼルシャフト

理解社会学固有の問題

Weber社会学の方途: 個人行為者の動機から出発。この経過と結果との因果関連を説明 → 大組織や巨視的な歴史の動きにも肉迫

現実的理解: 説明抜きで理解 Ex. 2 × 2 = 4
説明的理解: 行為者が何故ある一定の行為を行うのかその動機によって理解 – こちらが重要

"理解は決してそれ自身で完全な方法ではない" (Weber)
行為の具体的過程が正しく因果的に解釈されるのは、明示的行為と動機が共に正しく理解され同時にそれらの関係が意味的に理解可能になった時

動機の理解: AがBに働きかけるときその主観的意味において一番重要な事。行為の原因: 動機
行為者の主観的意味: 意味理解の一種

Ex. ParsonsのAGIL図式

社会構造把握: 社会発展段階に即応した特殊な歴史社会に関する機能的要件の構築(変動把握の基本的前提) - 社会の発展段階に応じた機能的要件の質的変化を定式化する事が社会変動論の課題
社会システムの構造は少なくとも一定の許容水準以上の要件充足に正機能しないときには、解体するかそれに正機能しうるまで変動する - 大系構造と変動を機能的要件充足を軸に理解
構造分析: なぜ社会は構造化するか? → 機能的要件
機能的要件の種類: 一通りではなく複数のものがある

諸個人の意識と行動は互いに集合し浸透し融合し1つの新現実を産み出す。この社会的事実を個人意識に対し集合意識と呼ぶ(デュルケム)。具体的には、"社会(集団)により生み出されたそれ自体の存在性を持つ一切の感情、思考、行動の様式"、端的には"制度"と称するものと規定

究明は要素的単位の内に求めるべきでなく、全体としての社会的事実特性そのものの内に求めねばならない → "社会的事実は社会的事実によって"しか説明出来ない
物質的事物と同様な物としての特性を持つ。GEST-A-DIRE物と同様に個人外部に存在する"外在的"なもので、個人的主観や恣意に抵抗し、これに一定の限界と方向を課し"拘束的"、個人に対し"異質的"で"超越的"である。曰、"社会的事実はまるで鋳型のようで我々の行為はその中で必然的に形作られる"
"社会実在論"とは社会や集団は、それを構成する個人には還元し得ず"個人を越えた実在である"

1. 社会は物質的、物の様なもの: 個人の外に外在し個人を超越
2. 混合物ではなく化合物: 社会は固有の特性を持った独自の実在
3. その社会の全体としての特性である

具体的には → 一番典型的な社会的事実の例は"社会制度"である

☛ 役割理論

地位・役割・規範

協和性・象徴性: 社会を形成する人々が相互作用を安定した状態で持続するための要素

役割知覚に伴い現実に遂行する過程。または確定された役割をする事

1. まずその成長過程における役割知覚が前提
   役割知覚: 自我発展による分担すべき役割存在、その内容や性質、また役割遂行についての期待を徐々に理解し、順応・適応しようとする事
   → 役割期待: 他人から地位に相応しい行動を期待される事
2. 役割知覚から役割遂行(役割実現)に進む過程に役割学習がある (役割知覚と密接に関連, s.l.)

人によっては役割演技が行為であり役割取得とは終了した結果を指すとする見方もある

役割取得: 個人に変差を許さない確定された役割をする事
役割演技: ある程度個人の自由があるものとする
役割は個人と社会を媒介し架橋するもの。Mais 常に調和的とは限らない。自己の動機に基づく役割取得があり、自己に即した方法や考え方で役割を取得するとはいえ、いつも無矛盾的とは限らない → 役割葛藤へ

人は無意識のうちにロールモデルを選び、その影響を受けながら成長

個人的規範 < 集団規範 < 社会的規範

社会的行動

利益 benefit (報酬 reward) – 損失cost = 利潤 profit > 0 → 行動 behavior
心理的な利潤が働く – 評価 esteem Ex. 権威・支配・リーダーシップ

第一次集団(小集団)
家族集団 < 組織 < 地域社会 community (農村、都市)

地域社会: 地域-環境-自治

1850: ダム設計理論確立(仏)
1896 (M29): 旧河川法: 河川管理は内務省 – 中央集権化
1924 (T13): 木曽川大井ダム = 発電(利水)
戦後: 国土総合開発法、電源開発促進法 = 工業利用のための河川
_____水資源開発促進法 = 都市(工業、都市民)利用のための河川

→ 資源(経済成長手段)としてのみ河を見る見方

近代的治水思想: "河道主義" = 河川を単なる水が通る道を考え、なるべく早く海へ流そうとする考え

→ 強化される治水と弱体化する水防

1977: 総合治水対策
1990: 多自然型河川工法
1997: 河川法修正: 治水・利水に河川環境保全を加える
_____住民意見を聞くを不十分だが加える

川との共生、川との多様な関わり
氾濫を利用する、受容する → 氾濫に対する被害軽減対策
共同管理・共同利用の思想 → 「水争い」からムラからムラの水利組合による管理へ

意思決定問題 – 誰のための川か。誰が川に権利を持っているか。合意形成をどうするか
地域社会と川との関わりの問題
技術と社会の問題
☛ 共有地の悲劇

三大革命

情報価値重視は昔から Ex. 獲物は? 台風は? 消費者希望商品は?

情報社会 (post-industrial) information society

• 情報技術 (information technology, IT): 情報技術そのもの Ex. コンピューター、ソフトウェア
• 情報通信技術 (information and communication technology, ICT): 通信技術を使って人とインターネット、人と人が繋がる技術 Ex. メール、チャット、SNS、通販、ネット検索
• モノ(物)のインターネット (internet of things, IoT): 人を使わずモノが自動的にインターネットと繋がる技術 Ex. 自動運転、スマート家電

農業革命 = 定住化による有機的に組織化された文明社会の契機
産業革命 = 人工エネルギーによる肉体労働外部化
情報革命 = コンピュータによる頭脳労働外部化
図1.2 文明革命の本質

社会受容性 social acceptance

Ex. 原子力、再生可能エネルギー(風力発電含む)

Ex. 風力発電所設置
風力批判 ≈ 開発プロセス批判 - 業者信用できない
_____________[物理的要因] 超低周波音・振幅変調音
_________________+_______________________⇒ 騒音苦情
[社会的要因] ⇒ [心理的要因] 風車への拒絶桿・反発感

政府部門 government sector (公共部門 public sector)
民間部門(私的部門) private sector

家計 household (消費者 consumer): 主に財の消費
企業 firm (生産者 producer): 主に財の生産

分野

a) ミクロ経済学 micro-economy

貧富や所得差の発生、不況や経済不安定性、財の適正量

b) マクロ経済学macro-economy

Ex. 経済全体に関係する諸変数(インフレ率、失業率、GDP等)の間の関係や､その動きを分析
→ もはや両者を分けることに意味がない

説明 explanation → 予測prediction: 経済の現状分析と予測
理論経済学: 研究対象を論理的に分析するためモデルを作り、その動きを観察(演繹的)
計量経済学: 理論モデルが経験的調査結果に適合するかどうかを分析する用具を与える(帰納的)

経済制度

1. 集権的centralized計画経済 planned or planning economy制度
   政府が全財の生産・消費決定 → 決定通りに国民は生産・消費
   Ex. 1991年ソ連崩壊前の社会
2. 分権的 decentralized 市場経済 market economy 制度
   個別経済主体が財の生産・消費を、市場価格に基づき自由決定し売買
   = 完全競争 [理想] → 問題: 資源配分の非効率性発生
3. 混合経済 mixed economy = (a)/(b)ハイブリッド: 殆ど(含, 日本)
   分権的市場経済ベースとしつつ民間部門・政府部門混在
   目的: 市場経済システムだけで解決できない問題解決 Ex. 所得・資産分配distributionの公平性equity

______________________________________| 民間部門 |
|________ | ⇒ 公共サービス public service| =⇒ [ 家計 ]
|________ | ⇐=================== 税 tax ⇐
|________ | ⇒ 補助金 subsidy ===========⇒
|________ |______________________________↑↓
| 政府部門 | ⇒ 市場介入 market intervention ⇒ [ 市場 ]
|________ |______________________________↑↓
|________ | ⇒ 補助金 =================⇒ [ 企業 ]
|________ | ⇐===================== 税 ⇐
|________ | ⇒ 規制 regulation ===========⇒

収入

∴ 市場価格に影響与えない
p := 財価格(企業が決定できない), x := 生産量

⇒ 企業収入は収入関数で表せる

MR(x) = dR(x)/dx = p ⇒ 限界収入 = 価格

需要

通常は、財消費量が増えると効用は増加 → 貨幣を基準に測定(できること多) → 予算制約 budget constraint: 所得におる上限存在

一定期間に、個人・法人が勤労・事業・資産等により得た収入からそれを得るのに要した経費を控除した残りの純収入

→ 個人の限界効用は消費量が増えるとともに減少する = 満足度が減少 → マーシャル需要曲線
Ex. 財 = パン → 空腹時に効用高いが消費増えるにつれ効用下がる

仮定: 主体 = 合理的 rational + 利己的 self-interested
Max(D) = 個人の効用を最大化する点

= 満足度最大 = 購入総額(= 価格 × 数量)最大

Ex (左図): S_c = {f(1) – f(4)} + {f(2) – f(4)}+ {f(3) – f(4)} + {f(4) – f(4)}

= 図の白色部分の面積から灰色部分の面積を引いた部分

費用 cost

通常、財の生産量が増えると総費用も増加
→ 追加された財1単位の価値 = 企業が要求する最小の金額
SS': 限界費用曲線 Ex. 図の場合、企業は4単位まで生産
→ 価格と企業が生産供給する財の数量との関係

= 供給曲線図の灰色部分

要するに生産しなくても(何もしなくても)かかる費用

→ S_c = P + C₀

家計消費

→ f(x)より左側の部分(ex. F)は効用低く選択されない
→ C, Dは選べるが選択されない(= Bより効用低い)

左上がり + 原点に向かい凸 + 選択点で予算線に接する

= Δy/Δx → 価格表現ならp_y/p_x
要するに2財の単位価格比(= 相対価格)

ここまでの仮定は、所得一定

1. 序数的効用 ordinal utility: 効用の絶対的な大きさ(マーシャル的効用)
2. 基数的効用 cardinal utility: 効用の大小関係

価格変化

解析法

全財の市場について、その相互依存関係を考慮し経済主体の行動や市場均衡を分析

仮定: 1つの財(所得)が価格変化 → 他財の価格変化はない

有効な解が導かれることはあるが非現実的単純化

純粋交換経済 pure exchange economy

仮定: 財生産する企業部門を明示的に考慮せず、既に財が生産されその一定量を各消費者が保有
→ 家計部門による財取引が行われる
価格消費曲線
需要曲線

労働供給

予算制約式: ωL = Y (ω: 1時間あたり賃金, L: 労働時間, Y: 所得) ⇒

ω(24 – K) = Y (K: 余暇, 単位 h)  ∴ 24 = (1/ω)·Y + K

主観的時間選好率

企業 (company)

費用

不比例費: 生産量との関係が線形とならない可変費用

q: 生産量, u: 定数 → uv: 可変費用
l: 労働費用, w: 労賃 → wl: 不比例費
→ 費用曲線
p: 生産物価格 → pq: 売上金額 → (売上)直線

市場均衡 market equilibrium

各消費者の効用最大化行動および各生産者の利潤最大化行動から財の需要および供給が決定 → 市場全体で集計aggregation → 市場全体の財の需要と供給が求まる

→ 完全競争perfect competition: 理想状態 → 経済全体の利益最大化
→ Def. 資源配分 resource allocationの効率性 efficiency

所得と生産

= 国民純生産 – 間接税 + 補助金 (日本)
→ 三面等価equivalence of three aspects: 付加価値合計算出法は「生産」「分配」「支出」3面から計測可能
生産国民所得: 付加価値合計 = 生産を行ったものの所得の合計
分配国民所得: 所得は、生産を行った人や資本に分配される
支出国民所得: 分配を受けた人や資本は、これを必ず何らかの形で支出
∴ 生産量計測は、生産面、分配面、支出面のいずれからでも可能

= GNP – 海外からの総所得net income from abroad = 国内だけの生産額
最近はGNPよりGDPを重視 (日本は内閣府算出公表)

1. 各財貨・サービス生産額から生産のための原材料等とし使用された財貨・サービス(中間投入)を控除し得られる付加価値を集計する生産面からの接近方法
2. 賃金や利潤等の分配された所得を集計する分配面からの接近方法
3. 消費・投資等その期間内で他の生産過程で原材料等とし使用されない最終需要を集計する支出面からの接近方法

R_INFt = (PI_Ct – PI_Ct-1)/PI_Ct-1 × 100 (%)

株式

株式会社

物的会社: 出資者(株主)は、その出資金額を限度に権利と義務を持つ

↔ 人的会社: 無限責任を負う社員が存在する会社

改正(平3): 株式会社最低資本金1000万円に引上 → 権威付株式会社減

(神野 2001)

日本はどうなる

完全雇用(前提) → 福祉: 貧困層救済 + 全市民に最低限生活保障

1. 課業管理
2. 作業標準化
3. (作業管理のための)最適組織形態

目標による管理

→ 財政再建 → 経済再生
日本: 小さすぎる政府が大きすぎる借金を抱えた弱すぎる財政

= 知識社会 knowledge society (学びの社会)

市場調査 marketing research

実質賃金 real wages

国富 national wealth

キャピタル・ゲイン capital gain

産業連関分析 input-output analysis

オペレーションズ・リサーチ operations research, OR

障害時の影響や回復時動作予測 – 通信トラフィック量と交換機の能力の問題
一般窓口業務の処理能力と行列の長さ、待ち時間問題
道路網構成と信号制御等の交通問題
在庫管理問題inventory problemや工程管理問題

Ex. 投資家、消費者、企業、政党、自治体、国家

利得 payoff (効用 unility), U: プレーヤの選好順序を数値化したもの
効用最大化: 各プレーヤは利得が最大化するよう戦略決定

仮定1. プレーヤは明確な目的を持ち目的を達成する戦略を選択
仮定2. プレーヤは理性的intelligentに他プレーヤの戦略を推論

Ex. プレーヤ集合、各プレーヤ目的、各プレーヤ戦略、進行方法

情報完備な状況: ゲーム構造が全プレーヤに明らか
≠ 不完全情報ゲーム Ex. 麻雀

共有知識 common knowledge: 情報完備ゲームにおけるルール

戦略-利得関係の数理的表現

G = (N, {S_i}_i∈N, {f_i}_i∈N) … (1)

N = {1, … n}: プレーヤの集合
S_i: プレーヤ_iの選択可能な戦略の集合
f_i: S (= S₁ × … ×S_n) → R: プレーヤiの利得関数

プレーヤiは他プレーヤの戦略を知らずに戦略(S_i)を選択
(1)で定義される各要素は全プレーヤの共有知識

ゲームの分類

同時ゲーム: プレーヤが同時に行動を起こす Ex. ジャンケン、競争入札
交互ゲーム: プレーヤが交互に行動を起こす Ex. 囲碁、競売

Σ_i=1ⁿf_i(s₁, … s_n) = 0

Σ_i=1ⁿf_i(s₁, … s_n) = a (a: constant) ⇒ 零和ゲームの拡張

Σ_i=1ⁿf_i(s₁, … s_n) ≠ 0

協力ゲーム cooperative game: プレーヤ間は協力関係 ⇔

提携 coalition: 複数プレーヤが協力目的に形成する集団

非協力ゲーム non-cooperative game: 敵対関係(協力しない)

Case. 2人零和純粋ゲーム (I cut, you choose.)

兄(損失を被るプレーヤ): 弟が大きなケーキを取る戦略を知っている →
兄は、均等に切る戦略しかとれない = ミニマックス原理
弟は、2切れのうち大きい(と思われる)方をとる = マクシミン原理

マクシミン maximin: 最も恵まれない者の効用を最大化せよ

最大化プレーヤ: マクシミン戦略 Ex. 弟
最小化プレーヤ: ミニマックス戦略 Ex. 兄

Def. ゲームの値 game value: ゲーム解となる時の値

Case. 2人非協力零和ゲーム (同時不完全)

_g___(0, 0)_(1, -1) (-1, 1)
_c___(-1, 1) (0, 0)_(1, -1)
_p___(1, -1) (-1, 1) (0, 0)___Aの利得を考える

U_exp(A) = 1/3·(0 + 1 -1)_g + 1/3·(-1 + 0 +1)_c + 1/3·(1 + -1 +0)_p = 0
⇒ ミニマックス戦略

U_exp(A) = α·(0 +1 -1)_g + β·(-1 +0 +1)_c + β·(1 -1 +0)_p = 0

U_exp(A) = α·(-1)_g + β·(1)_c + β·(0)_p = -α + β < 0
⇒ ミニマックス戦略が正しい

Case. 2人非協力ゲーム (同時不完全)

_g___(0, 0)_(3, 0) (0, 6)
_c___(0, 3)_(0, 0) (6, 0)
_p___(6, 0)_(0, 6) (0, 0)

U_exp(A) = 1/3·(3 +0)_g + 1/3·(0 +6)_c + 1/3·(0 +0)_p = 4
U_exp(B) = 1/2·(0 +0 +6)_c + 1/2·(6 +0 +0)_p = 6 ⇒ Bが有利
gを出す確率を下げた方がよい

___x____-4___2___0
___y____4___ 3___1
___z____1___-3___2

v_B (ミニマックス戦略) = min_jmax_i{a_ij} = min{4, 3, 2} = 2
∴ v_A ≠ v_B ⇒ 鞍点が存在しない

x, y ∈ S_A, s_B ∈ S_B ⇒ E_A(y, s_B) > E_B(x, s_B)
Ex. 上表: Aにおけるy (xより常に高い利得) → Aはxを決して選ばない
⇔ 被支配戦略 Ex. Aにおけるx

Case 3. 2人零和混合ゲーム

____________⇒ 一般化_______⇒ 変数削減
_A \ B__p__r_____p______r_________p__________r
___y___4__1___s^y_As^p_B_ s^y_As^r_B____s^y_As^p_B____ s^y_A(1 - s^p_B)
___z___1__2___s^z_As^p_B_ s^z_As^r_B__(1 - s^y_A)s^p_B_(1 - s^y_A)(1 - s^p_B)
s_A = (s^y_A, s^z_A), s_B = (s^p_B, s^r_B)
s^y_A + s^z_A = s^p_B + s^r_B = 1 (s^y_A, s^z_A, s^p_B, s^r_B ≥ 0)
Aの期待利得, E_A(s_A, s_B) = 4s^y_As^p_B + 1s^y_As^r_B + 1s^z_As^p_B + 2s^z_As^r_B

= 4s^y_As^p_B + 1s^y_A(1 - s^p_B) + 1(1 - s^y_A)s^p_B + 2(1 - s^y_A)(1 - s^p_B)
= 4s^y_As^p_B - s^y_A - s^p_B + 2 (加重平均値)

E_A(s_A, s_B) = -E_B(s_A, s_B) [Bの期待損失]

3s^y_A + 1 = -s^y_A + 2 __∴ s^y_A = 1/4
∴ (s^y_A, s^z_A) = (1/4, 3/4), E(s_A) = 1.75

∴ s^p_B = 1/4 (解は、s^y_Aと異なるのが普通)
∴ (s^p_B, s^r_B) = (1/4, 3/4), E(s_B) = 1.75

E_A(^∀s_A, s*_B) ≤ E_A(s*_A, s*_B)
E*_A(s*_A, s*_B) ≤ E_A(s*_A, ^∀s_B)

E_A(s*_A, s*_B) ≥ E_A(s_A, s*_B), ∀s_A ∈ S_A,
E_B(s*_A, s*_B) ≥ E_B(s*_A, s_B), ∀s_B ∈ S_B ⇒

Def. ナッシュ均衡値: E_A(s*_A, s*_B), E_B(s*_A, s*_B)
Prob. 等価性: 零和ゲーム ⇒ 均衡点 ≡ Nash均衡点

支配可解 dominate solvable: 支配戦略均衡の存在するゲーム

E_A(s_A, s_B) ≥ E_A(s*_A, s*_B), E_B(s_A, s_B) > E_B(s*_A, s*_B), or
E_A(s_A, s_B) > E_A(s*_A, s*_B), E_B(s_A, s_B) ≥ E_B(s*_A, s*_B) ⇒

⇒ (s*_A, s*_B)

S_A(s_B) := Bの戦略sBに対する最適応答の全体集合 ⇒

= {s^-_A ∈ S_A|E_A(s-_A, s_B} = E_A(s^-_A, s_B) = max_sA∈SAE_A(s_A, s_B)

囚人のジレンマ (prisoners' dilemma, しっぺがえし tit for tat)

個体A \ 個体B__協力的___非協力的
協力的_______R (b - c)____S (-c)
非協力的______ T (b)_____ P (0)

R: 協力によって得られる報酬 reward for cooperation
T: 相手を裏切ろうとする誘惑 temptation to cheat
S: 騙され損 sucker's payoff
P: 非協力に対する罰 punishment for non-cooperation

(統計的)決定理論(statistical) decision (making) theory

ゲームの木 game tree

2段階囚人のジレンマ

自然 nature ≡ 不確実性ノード

主観的な認識(誤認識)

相手の利得を正しく認識できていない

相互認識の数理

相互認識、情報交換、意思決定

1) 新古典派 = 現在主流派経済学

Ex. 地球温暖化の原因になる炭素燃焼に課税する炭素税

→ 環境価格である環境税水準(税率)は人為的に与える必要 ↔ 一般財価格水準は市場が与える
→ 水準決定方法: 市場を規範とし理想的市場で価格が果たすのと同じ役割を果たさせるよう決定

ボーモル-オーツ税: 環境基準を所与とし、その水準を税により達成
排出権取引制度: 環境利用権利を設定し、それを売買可能なものにし自然に価格がつくようにする

2) マルクス経済学(マル経)

∵ 利潤追求する運動体 → 生産は機械化し高度化(必然帰結)

労働(それに投じられた資本 = 可変資本) = 利潤の唯一の源泉
不変資本比重増加 = 資本の利潤率低下 → 資本は不変資本節約 = 労働条件悪化

この不変資本節約が、個別資本ではなく社会全体の総資本レベルで起こった現象が、労働者のための共同消費手段節約であり、環境破壊も含まれる(宮本 1976)

環境汚染は、資本主義に普遍的に見られる貧困化現象の現代版
主流派のように、環境汚染被害費用が計測でき、効率的環境制御水準があるとマル経では捉えない
価格は基本的に生産側条件で決まる → 生産されない環境財 = 価格0

→ 人-人間社会的関係にその原因求める

エコロジー経済学

→ 理想: 究極の循環型社会

天然資源消費 → 環境に廃棄物蓄積 (流れ一方通行) → 永続しない

生物が活動を続けるにはエントロピー廃棄 → 解放系
環境汚染: エントロピー廃棄機構の機能障害 → エントロピー廃棄機構

エコロジー的経済政策論

1. ワンセットのバランス循環: 食物網 food web
2. ソフトな多様システム
   「生産性」「安定性」「安全性」の組み合わせによって多様性を維持
   自然界-生物界-人間社会の3世界が繋がるように考慮

生態リスク評価

→ 定量的評価 → リスク便益分析(+ 政策選択)

Ex. DDT: マラリア多発地域 → 安価な有効殺虫剤とし使用(急性毒性小 = 健康リスク比較的小)

↔ 生態濃縮 → 先進国DDT使用禁止: 健康リスクより野生動物(= 生態リスク)重視

生態リスク評価方法

リスク当量 risk equivalent: 集団絶滅確率や平均絶滅時間短縮量を目安に、同じだけの絶滅リスク増大をもたらす環境収容力低下の程度 – これによる評価の試み

Ex. 日本の維管束植物: 全国生息地個体数減少データ → マルコフ連鎖モデル → 絶滅平均時間

→ 絶滅危惧種クラス分け
特定生息地喪失による全国平均絶滅時間短縮の度合 = 生態リスク評価

外部負経済(外部不経済) external diseconomy

Ex. 市場経由: 購入手控える行為が財価格下げ、その財の所有者に損害与える市場の正常な働きの現れ ≠ 市場均衡が効率的でなくなる
⇔ 外部経済: 経済行為が他の経済に良い影響

Ex. 環境問題 = 外部負経済 = 環境負荷
社会に与える損失(外部費用)が、環境負荷を伴う行動決定に際し無考慮 → 行動が過剰な大きさとなる

内部化方法: 外部負経済発生行為に課税 → 価格による制御(伝統的案) + 直接的規制(環境政策)

社会的費用

考慮されるのは私的な費用・便益だけ

私的に考慮されない費用 - 行為の結果として非効率的状態を出現
→ 費用の大きさ明示し、これを課税により私的な計算中に内部化を推奨 → 社会的費用を計測する必要 + 社会的費用の大きさわかれば環境負荷を制御する公共政策の全便益・費用示せる ↔ 計測困難

計測困難な、人命損失リスク費用や自然生態系破壊費用等も、間接市場を利用する方法や、直接質問する方法等による計測が試みられている

共有地の悲劇 (tragedy of the commons)

資源過剰利用防止法
1) 外部負経済による費用が全資源利用者を考慮して資源利用に課税
2)資源を私的所有の下に置く
→ 地代(s.l. 資源利用料)発生 → 資源利用全費用が適切に考慮される

家畜余分に飼う → 全利益個人に帰する + 過剰放牧損失は個人は一部分のみ → 個人が自己利益追求すると全体マイナス(牧草地崩壊も)
≈ 「社会のジレンマ」「外部負経済」 → 外部負経済による資源利用の非効率性生じる

→ 共有地は私有地あるいは公有地にすべき: 里山問題・海洋問題

入会権: 入会で共同利用を営む慣習上の権利

旧慣使用権: 市町村や財産区の所有山林原野中、その市町村住民の一部で旧来慣習で使用を認めた権利
入会地: その入会権が設定されている場所
入会林野: 民法規定入会権の目的となる林野。一定地域住民が旧来習慣下に共同管理し、採草、放牧、木材生産等に利用

共有林: 法律的には複数人の共有に属する森林だが、実質的には部落有林等に類する山林

Ex. 有害物質排出基準作成: 多違反者出さないため基準甘めに設置

ある人にとり余裕持った排出が基準上限まで合法的なされる状態

廃棄物、温暖化等の問題で用いる

コモンズ自然資源管理に関する事例を多変量解析 ⇒
コモンズ利用者を決め、規則と監視が行われ、段階的罰則により規則違反制裁 → ヒトは規則に従い長期的利益得るため自発的にコモンズ守る

⇔ 従来説: コモンズ安定的管理 = 政府介入か私有化しかない

条件満たされずコモンズが破壊される事例も多 +
利用者が情報・利害共有し互いを信頼しルール改善 → 全体の厚生↑

リスク便益分析

リスク計測

環境破壊による、特定生物の種・個体群の絶滅確率の増分で測る

if リスク減らす方向でリスク制御される文脈 = リスク減らすための費用
Ex. 環境汚染物質排出抑制: 抑制に使う設備投資・人的資源投入費用
Ex. 特定物質使用抑制: そのため生じる様々な不便。代替物質使用で生じる余分な出費

→ 小さいほど問題にしているリスク削減策効率的

費用対効果: 効果(benefit)/費用(cost) > 1 → 経済面で効果あるとする

費用・便益が公共事業で形成するストック耐用年数を通じ発生すると考え、一定の社会的割引率を用い現在価値に換算し直し、便益が費用を上回れば、そのプロジェクト(計画)は実施に値すると判断

便益把握不完全だと便益の範囲と内容を一義的特定困難で、便益過大評価、費用過小評価しがち
効率性尺度とした計画評価方法で、分配公正を考慮しない事業、計画相互間の比較困難
効率性の観点による業績評価で公共事業の採否判断手法としては有効

1. 消費者余剰法: 適する事業 = 道路、港湾、土地改良等
   a) 部分均衡分析: 計画実施時所得水準 – 非実施時所得水準 = 便益

   周辺環境不変とする(周囲環境変化による±考慮しない)

   b) 一般均衡分析: 周辺環境含め社会全体の費用便益をモデルで測定
2. ヘドニック法Hednic price equation → 関数推計
   y(地価や住宅価格) = f(x_i) (計画による公共財)
   得たパラメーターから便益測定し政策評価 (Ex. 市街地道路完成 → 上昇地価 → 固定資産税反映)
   前提: キャピタリゼーション仮説成立 = 公共財形成する計画が地価・住宅価格に反映される

   仮説成立条件 = 地域内外移動の自由補償 + 消費者効用関数等が同質 + 計画対象領域狭い + 土地等の代替性ない + …

   → 地価に影響しない国土全体の自然環境等計画に適用困難
3. 仮想市場法: 積極的に住民意思を計画決定に取込む手法
   政策・計画実施に直接いくらまで負担を容認するかをアンケート方式で集める方法
   手順: 評価対象情報収集 → 評価アンケート → アンケートプレテスト → 本調査 → 結果分析
   適用範囲広い = 市民参加ににより具体的説明しやすい利点
4. 代替法等
   a) 計画便益に類似した別の私財に置き換え効用測定
   b) 計画実施で失われた価値を回復させるための必要コストから評価, 他
   費用便益分析による経済評価と環境影響評価が導く計画の直接間接的便益を(利用者、土地・建物占有者、施設利用者、開発保全政策、開発政策、財務効果)の6評価カテゴリー毎に整理
   評価カテゴリーの相互で便益を比較
   計画の段階に応じ3度作成し，内容と精度を次第に改善

支払意思額 willingness to pay, WTP: その財に対し人々が支払ってよいと思う金額

↔ 自然生態系が失われる費用は補償として要求する金額willingness to accept, WTAで測る
難点: 実際存在しない、自然生態系に関する市場を仮想的に設定
Ex. 人は買ったこともない財へのWTPを持つか
Ex. 本質的に公共財である自然(環境)へのWTPを真に聞き出す質問を設計できるか
Ex. 評価対象となる財を定義できるか

1. 直接的手法: ヘドニック価格法、擬制市場評価法、旅行費用法
2. 間接的手法

環境勘定の作成

1. ノルウェーの勘定システム
2. フランスにおける資源勘定

1. 防御的支出の取り扱い
2. 環境悪化のマイナスの影響
3. 資本減価の取り扱い

1. 環境問題を考慮した現在の所得の測定(日本)
2. 自然資源勘定と持続可能な所得の測定(インドネシア)

プロジェクト評価

環境被害を評価する Ex. 米国環境保護庁、英国大蔵省、英国海外開発庁、英国運輸省
持続可能性を費用便益分析に統合する

費用と便益の割引

1. 時間選好に基づく割引
2. リスクと不確実性に基づく割引
3. 限界効用逓減に基づく割引
4. 資本の機会費用に基づく割引

1. 環境リスク調整
2. 不可逆的な環境への影響調整
3. 将来世代の利益考慮

価格付けとインセンティブ

1. 汚染課徴金・汚染税
2. 炭素税
3. 排出許可証の市場

人文環境学

環境社会学 + 環境経済学 (+ 住空間の快適性等を含む建築工学的 + 文化的側面が対象の研究分野)
→ 自然環境と人間との間の相互作用を真正面からとらえる取り組みに対応した学問領域は未構築

環境に影響を及ぼす人間と生存を支える環境との対立 = 科学技術による対症療法的問題解決
→ 人間-自然環境相互作用系 = ライフスタイルや価値観変更という根治療法的問題解決

環境問題 → 科学と人文・社会学の融合(文理融合)は重要な視点

特定分野を深く追求する科学に対し、複数分野を取り込んだ学際的研究必要
科学諸分野のみならず、人文･社会にわたる様々な分野が関わる = 文理融合
→ 具体的方法を提案するものはきわめて少ないのが現状

日本: 公共事業への環境影響評価(環境アセスメント)
アセスメント手続き中、広く意見を聴取することになっているが、科学知見が一般の人々に理解される形で提供され、また、一般意見を充分に汲み上げる仕組みを構築するには、科学と人文・社会学とが協働する必要
Ex. アップルゲート・パートナーシップ: 生態系管理ecosystem managementの発想 → 米国オレゴン州アップルゲート川流域国有林管理に関して取り組まれた

環境効率 eco-efficiency

環境効率の目標: Ex. ファクター4: これまでの資源やエネルギーを1/4にし同じ生産量を確保

              ┌ 社会 society                 ┐
    持続的発展├ 経済 economics ┐環境効率分析│SEE均衡分析
              └ 生態 ecology   ┘            ┘

生態指紋(試訳) ecological fingerprting: 環境効率分析に用いられる生態上の証拠

(中筋 1997)

有害生物管理基準

経済的被害許容水準 EIL (economic injury level)

害虫発生・病害 → 農作物収量減・品質↓ → 商品価値↓ → 収益↓

農薬散布に要する費用 = 農薬代や農薬散布費用(防除器具、労賃)
余分な経費かけ農薬散布したために害虫・病気発生抑制され、本来出る被害を抑制

ある防除法を採った場合は、採らない場合に比べ収益は増加するはず

農薬散布費用入れていないが「農薬散布に要した費用」が「その防除によるメリット」を越えると「農薬を撒いて病害虫を駆除したが赤字になった」状態となる

病害虫撲滅主義と比較 → 「ある程度病害虫が発生し被害が出そうでも、費用考えるなら、全て防除すればよいというものではない」点が特徴。単純概念だが実際の計算は複雑
Ex. EILを求める: ある密度で害虫がいたり、ある発生程度で病気が出る(葉の何%が枯れる)状態で、農薬散布しても効果が現れる前に害虫が多発したり病勢が進むことがよくある

CT: Control threshold (要防除水準)

「これ位の発生程度になった時に農薬散布しないと被害がEILに達する」発生程度を求めないと防除活動に役立たない。このレベルをCTという

+ その知識や能力を有効活用する能力 (s.l.)
Ex. ITリテラシー、情報リテラシー、メディアリテラシー、健康リテラシー

コンピテンシーモデル: 積極性や団結力等の成果につながる行動基準

Ex. アポ前シミュレーション、朝に行う業務整理

ブーカ (VUCA)

• Volatility (変動性・不安定さ): Ex. 技術革新
• Uncertainty (不確実性・不確定さ): Ex. 自然災害
• Complexity (複雑性): Ex. 複数リスク相互作用
• Ambiguity (曖昧性・不明確さ): Ex. 価値観多様化

PDCAサイクル (PDCA cycle)

全体の見通しと改善_________目的と目標の設定
__Action (見直し)___⇒___Plan (計画)
______⇑_________________⇓
___Check (点検)___⇐___Do (実施・運用)
進捗状況の定期点検________ 取組の実行
問題点の是正_____________関係者間コミュニケーション

バリューチェーン value chain

KSF (key success factor)発見に有効な手法

会議(meeting)生産性向上 6原則

1. 会議は決めて実行するためにある - 結論出し、実行課題を明確にする
2. 終了時間を明確にする
3. 自分の意見をはっきりと言う - 反対なら、対策提示に努める
4. 人の意見は素直に聞く
5. 要点を分かりやすく発現する
6. 事実に基づいて意見を言う

≠ 議論 (discussion)

入門編: Yes/Noで答えられる主題が有効なこと多

学術会議 質疑応答のポイント

1. 質問は最後まで聞く
2. 質問者を褒める: 肯定する言葉で応対
3. 回答3R: 復唱(repeat), 回答(respond), レビュー(review)
   レビュー: 最後に、質問者に「よろしいでしょうか?」、「お役に立てれば幸いです」等と声をかけ回答を一区切り付け、次の質問者に注意を移す。質問者の悪意を感じる態度や、場の雰囲気が悪くなった場合は、レビューせず、質問への回答を終えたら素早く「あちらの女性の方、質問をどうぞ」等と別の質問者に質問を促し、質疑応答を続ける。
4. こちらから質問
5. 誠実: 答えが無理なら、後日に再説明する旨を誠実に伝える
6. 回答保留: 場合によってはだが
7. アイコンタクトは、3割を質問者、7割を参加者全員に
8. 質問意図を理解できなかったら
   質問者に再度述べてもらう
   それでもダメなら「いい質問ですね」と笑顔で答え、自身の考えを回答

X社の≪会議の心得≫

ソーシャルワーカーの役割

PM理論

P機能 (Performance function: 目標達成機能)
M機能 (Maintenance function:集団維持機能) → m = ｢鬱｣がでやすい

       m                  | M
    p  研究に甘く院生の   | 院生の面倒見はいいが
       面倒はみない(北大) | 仕事は甘い
    ----------------------+---------------------------
    P  教室を顧みず研究に | 生産性求めつつ、教室維持に
       対し厳しい         | も気を配る。リーダー理想像

鍵: 樹木-作物バランスに配慮した計画
Ex. タウンヤ方式: ミャンマーで世界初の政策的体系的実施

→ チーク林林床で農作物栽培 (今どうなってる?)

多層混農林-自然遷移模倣方式
伝統的焼畑移動耕作 ☛ 焼畑農業
永続的樹間栽培

導入課題